鴨居駅改札口前で飲料などを配布し、熱中症予防を呼び掛ける学生たち
猛暑が予想される今夏、熱中症予防への意識向上を目的に、緑消防署と緑消防団は７月13日、ＪＲ鴨居駅改札口前で啓発活動を実施した。今回は横浜創英大学の学生たちや東日本旅客鉄道（株）も協力し、（株）大塚製薬工場が提供した経口補水液の無料配布も行った。
配布した飲料は「経口補水液ＯＳ-１」７５０本。大塚製薬工場と横浜市は２０２０年11月に「市民の健康増進等に係る包括的連携に関する協定」を締結しており、幅広い分野で相互に協力しながら地域貢献に取り組んでいる。
救急分野の学びに
当日は約20人が啓発活動にあたった。三保町にある横浜創英大学の看護学部で学ぶ１年生４人も初参加。行き交う人たちに積極的に声を掛け、飲料や啓発用チラシなどを手渡しながら熱中症予防を呼び掛け、25分ほどで全てを配り切った。
学生たちは、救急分野に関心の高い若者からなるボランティアサークル「Ｔｈｉｎｋ Ａｎｄ Ａｃｔ ｆｏｒ Ｐｅｏｐｌｅ（略称・ＴＡＡＰ）」のメンバー。心肺蘇生や応急手当の知識、技術を学んでさまざまなボランティア活動に取り組んでいるという。
今回、学生の協力が実現した背景には、若者の新たな学びにつなげたいという同大側の思いがある。同署によると、横浜創英大学から連携を求める打診を受けたことを機に、両者は今年からさまざまな形で防火・防災、予防救急などの分野での活動を共に進めていくよう調整しているという。そうした取り組みの第１弾として今回、同署が熱中症予防広報への協力を提案。共同での活動が実現した。
園児の頃から看護師になることが夢という同大の西川陽菜さんは「少しでも地域の人の熱中症予防に貢献できたと思うとうれしい。将来、人を助けられる人になりたい」と力強く語った。
同署によると、７月12日午後５時時点で、熱中症での搬送者数は市内全体で昨年同期比１２９人増の４６０人（うち緑区内は15人）。このうち７月１日以降の搬送者数は３２９人に上り、同署の寺山洋司署長は「学生の皆さんが明るく笑顔で配布してくれたので効果的に実施できた。少しでも熱中症の発症者数が減れば」と話していた。
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