コロナ禍で対面活動に制約がある中、港南区に拠点を置く「インターナショナルスクールネットワーク」の高校生が15日、「マルタ共和国」の駐日大使とオンラインで対話を行った。同団体は世界の識字率向上を目指しており、今後の活動への協力などを求めた。
同団体は高校生が中心となり、大使館や国連機関への取材を通じて世界各国の文化や課題をウェブ上や広報物で発信し続けている。現在は途上国の識字率向上を1つのテーマとし、各国大使やアフリカの高校などと関係づくりを進めている。
そんな中、今月6日にマルタ共和国のアンドレ・スピテリ駐日大使から同団体に取材依頼の打診があった。同国の駐日大使館は昨年9月に開設されたばかりで、PRに意欲的だったという。
同団体責任者の仁科雅之さんは「本来いろいろな人と会う機会の多い大使も、コロナでそれがなくなっている。オンラインでの対話は日程調整も容易で、今回はスムーズに進められた」と話す。
15日の午後7時、オンラインツールの画面上に大使が姿を現すと、高校生メンバーらは緊張した様子ながらあいさつを交わした。大使は終始にこやかで、「日本でマルタというと、どこ?ではなく、何?と聞かれてしまう。認知度を上げていきたい」と語った。識字率向上プロジェクトについては「今決めることはできないが、素晴らしいものなのでぜひ進めていきたい」と笑顔で答えた。
高校2年生でディレクターを務める仁科かれんさんは「大使とのオンラインでの対話は初めてで戸惑うこともあったけれど、しっかり思いを伝えることはできたと思う」と感想を話した。
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