寄付品を仕分けするスタッフ
新型コロナウイルスの影響による一斉休校などで、子どもの生活環境が大きく変化する中、こども食堂などの「子どもの居場所」を支援しようと、担い手らによる「南区子どもの居場所づくりネットワーク」が寄付された食品を居場所に提供する取り組みを進める。
こども食堂を支援する全国組織「こども食堂サポートセンター」に対し、アサヒグループホールディングスが同グループの「カルピスウォーター」やみそ汁、スープなど、約１億５千万円分の商品を寄付した。同センターはこれを全国10都道府県のこども食堂や施設に分けることにした。新型コロナウイルスの感染拡大を受けた支援に関し、同グループは「子どもたちの居場所を維持し、健やかな成長を支援するため」とその理由を説明している。
４月中旬に県内のこども食堂を支援する「神奈川こども食堂・地域食堂ネットワーク」に寄付品が届き、各地の支援団体に分配された。南区子どもの居場所づくりネットワークはカルピスウォーター４５０個やインスタントのスープ、味噌汁などを受け取った。
南区子どもの居場所づくりネットワークは地域ケアプラザや公共施設が子どもの活動拠点の充実などを目的に２０１６年に結成された。地域団体やＮＰＯ法人など、さまざまな担い手が、こども食堂や学習支援活動を進めており、ネットワーク化により情報交換や連携をスムーズにしている。また、「こどもの居場所マップ」（http://minami-shakyo.jp/work/renrakukai/doc/ibasyMap_2020.pdf）も作成している。
受け取った品物は今後、マップに掲載されている団体の中から希望者に渡される。
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