「制度を知らせたい」と木村代表
産前産後の母子を支援している訪問看護ステーション「あゆむ訪問看護チーム（木村里美代表＝高津区千年１０３５／【電話】０５０・１７５１・８０２５）」が、妊婦のつわりからくる諸症状を緩和するため、自宅でできる点滴の普及に努めている。この制度が医療保険の適用対象でありながら、広く周知されていないことに「当たり前に利用できる環境を目指したい」としている。
きっかけは、木村代表が妊娠した際、重度のつわりになったこと。「自宅で点滴ができたらどんなに楽だろう」。子育て世帯の多い川崎市で、今後こうした需要が増えてくることも見据え、昨秋、訪問看護ステーションを立ち上げた。制度を周知することで、コロナ禍では医療現場の負担軽減につながることにも期待されているという。
母子の支援医療連携で
妊婦が訪問看護を利用できること自体が広く知られていないことに、「医療機関と保健所、地域が連携し継続的に母子をサポートできること、困った時は助けを求められる社会づくりも必要」と木村代表。自宅でケアが受けられるよう、かつて勤務した関東労災病院の産婦人科外来と連携し、市内近郊の母子サポートの体制拡充に力を入れている。
「妊婦が訪問看護を利用できる」「つわりに対する点滴ケアも自宅で保険適用でできる」などを周知していきたい方針という。例えばつわりの症状で「１週間入院した場合」と「訪問看護を５日間利用した場合」での費用の差額なども示していくことも必要としている。
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