東日本大震災から5年――。各地で地域防災力向上への取り組みが進められている中、多摩市内で防災リーダーの養成に取り組む学校がある。それが国士舘大学だ。同大学は、震災を機に体育学部が入る多摩キャンパス(永山)に防災・救急救助総合研究所を設置。被災地での救護、医療支援、復興支援活動に教職員、学生250人が参加した。以降も、伊豆大島や広島、常総での災害時にも発災直後から現地に入り支援活動を行うなど、災害支援への取り組みが注目を集めている。
国士舘大学の多摩キャンパスは救急救命士をめざすスポーツ医学学科などもあり、卒業後の進路は教員や消防士、警察などの職業に就く学生が多いという。そうした人材や機材などを持っていることに加え、大学として大規模災害時に備え、地域の防災拠点として整備していこうと、2011年春に防災・救急救助総合研究所の設立を検討し、準備を進めていた。
そうした中で、3月11日に東日本大震災が発生。すぐに医師、救命救急士の資格を持つ教職員で緊急災害支援チームを編成し、厚生労働省から派遣許可が下りた翌日から宮城県石巻市、南三陸町で救護活動を行った。その後も、体育学部の学生たちを中心に復興支援ボランティアを派遣。5月の連休明けまで継続的に支援を行い、延べ250人が現地で様々な救護、復興支援活動に従事した。そうした人的支援以外にも被災地へ医療資機材や保健管理資機材などの医療機器を寄付するなどの活動も行った。
現地で期待も
同研究所のメンバーで、体育学部の永吉英記准教授は「東日本大震災の際に、学校、学生の支援活動を行う仕組みを作ることができた。それを基にその後各地で起きた災害時に役立てることができた」と話す。伊豆大島や広島での土砂災害、鬼怒川が氾濫した際、すぐに先遣隊が現地に入り、現地で設置されたボランティアセンターでニーズを聞き、学校から資機材や専門性の高いボランティアを派遣した。「現場に行くと、全国から災害支援を専門とする人たちが集まる。最近はうちもその一員になった。専門性がある職員、学生が多いので、現場で期待されているのを感じる」と永吉准教授は話す。
防災拠点大学に
同大学では、入学以降、体育学部のみならず全学部が防災の授業を受けることを必修とする。防災講座もカリキュラムの中に組み込んでおり、受講する学生も増えているという。東京で大規模災害が発生した際には、キャンパスがボランティアセンターのサテライトセンターとして他県から来たボランティアの滞在、キャンプ施設になるという。
また、同研究所では現在、災害現場での体験、経験を活かし、教職員や学生が地域の防災訓練や講演会などに積極的に参加。学内外でシンポジウムなども開催するなど啓発活動を行っている。「震災以降、学生たちの意識も高まり、災害時にボランティアで参加を希望する学生も増えた。学校も、生徒も地域の一部。卒業後、教員やアスリートになる学生も多いが、社会に出た後に防災リーダーとして各地域で活躍できる学生をこれからも輩出していきたい。そして防災拠点大学としての取り組みを進めていければ」と話している。
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