緊密な連携を確認した
逗子市はこのほど、民間６機関と「水難救助の協力に関する協定」を結んだ。事故発生時の対応力強化を図ることが目的で、これまでも民間との連係プレーで救助した例があり、「より安心安全な海を目指したい」と関係者たちは意気込んでいる。
民間６機関は株式会社リビエラリゾート（小林昭雄取締役社長）、株式会社小坪マリーナー（平井義久代表取締役）、小坪漁業協同組合（大竹清司代表理事組合長）、特定非営利活動法人逗子サーフライフセービングクラブ（歌代光雄代表理事）、逗子マリン連盟（岡田和夫代表理事）、特定非営利活動法人ＮＰＯ海岸クラブ（眞壁克昌理事長）。締結式当日は各団体の代表者が出席した。
協定では、救助活動において迅速で的確な救助活動が非常に重要と位置づけ。そのうえで、各事業者が保有する水上オートバイや救助船などの各種船舶を活用して、救助作業に当たることを明記したほか、連携訓練も実施するとした。それぞれの緊急連絡先を共有し、いつでも救助に向かえる体制を整えたという。今年10月には、逗子海岸からＳＵＰ（スタンド・アップ・パドルボード）で沖に出た男性（48）が、稲村ケ崎方面へ流される事案が発生。鎌倉市消防本部から逗子市消防本部に連絡があり、リビエラリゾートや小坪漁協の大竹さんが出船。稲村ケ崎沖合３Kmの場所で海上保安庁が発見し救助した。
桐ケ谷覚市長は今夏、大事には至らなかったものの、逗子湾でＳＵＰの愛好者が沖合に流された件にも触れ、「マリンスポーツ愛好者が増えているなか、皆さんの御協力をいただきながら市民たちが安心安全に楽しめる環境を作っていきたい」とした。
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