マリンスポーツの「可能エリア」と「自粛エリア」を区分する旗をＰＲする鈴木市長（右から２番目）ら
海水浴場（片瀬東浜、片瀬西浜・鵠沼海岸、辻堂）が開設されなくなったことを受け18日、海の安全確保を目的に市独自の新ルールが本格始動した。８月末までライフセーバーが見守るほか、海の家関係者がレジャー客にルールやモラル遵守を喚起。マリンスポーツ団体も加わるなど海に関わる様々な団体が連携し、「異例の夏」本番に臨む。
「先人が培ってきたルールや秩序をつなげていくためにも今夏はしっかりと取り組みたい」。片瀬西浜には関係者約70人が集まり、鈴木恒夫市長があいさつした。
今夏は海水浴場が開設されないため、遊泳区域が設定されない。だが、湘南海岸には例年１００万人を超える観光客が訪れており、遊泳者とサーファーらの衝突や水難事故増加が懸念されていた。
そこで、市や海水浴場組合などからなる市夏期海岸対策協議会が独自ルールを策定。海域をマリンスポーツの「可能エリア」と「自粛エリア」に区分する。
砂浜には、ライフセービングの先進国として知られる豪の仕組みを参考に、高さ約４ｍのフラッグを設置。２本の旗の間が、ライフセーバーが監視する事実上の遊泳エリアになる。この日はあいにくの雨だったが、砂浜には黄色と赤の旗が設置され、約60ｍの自粛エリアが設けられた。
また市サーフィン協会の協力で、国内外で活躍するプロやジュニア選手が声掛けを実施。新ルールへの理解を求め、サーファーらをエリア外に誘導した。
今夏の活動について西浜サーフライフセービングクラブの篠岳瑠理事長＝人物風土記で紹介＝は「海水浴場という形ではないが、今までとやることは変わらない。海に足を運んだ人が来てよかったと思える環境を作っていきたい」と話した。
海の安全空からも
片瀬西浜では市と県が合同でドローン＝写真＝も導入。慶應義塾大学ＳＦＣ研究所のドローン社会共創コンソーシアムの協力で、週末やお盆に運用する。
着水すると膨らむ浮き輪を搭載。遊泳者が潮に流されたとき救助に役立てるほか、ルール遵守の呼び掛け、迷子や津波注意報などをアナウンスする。
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