採れたての弥一芋を手にする辻理孝会長
生産が激減していた「開成弥一芋」をブランド化し地域を代表する特産品にしようと、地元農家たちが大手スーパーのイオンなどと協力して生産拡大や販売促進などに取り組んでから11年。出荷量は販売開始時約５倍、町の耕作放棄地対策にも一役買っている。
サトイモの品種である「弥一芋」。戦前は関東一円で栽培されてたが、戦後は水稲作に押されて生産量が激減し、開成町でもごくわずかな農家が栽培するのみとなっていた。そうした中、２０１１年度、地元有志の農家が「弥一芋」を復活させるために「開成弥一芋研究会」（辻理孝会長・57）を発足。13年度には生産・流通・販売の関係機関である同研究会、かながわ西湘農業協同組合、神奈川県農業技術センター、開成町及びイオンリテール株式会社が「開成弥一芋ブランド化推進協議会」を設立し普及に取り組んできた。
17年度には「かながわブランド」に登録。近年は、町内の小学校の給食で使われたり、テレビなどマスコミでも紹介されるなど効果もあり、知名度も上がってきた。辻会長は「ブランド効果は大きく、昨年度は早い段階で完売したと聞いている」と、手ごたえを感じている。
10年で出荷量５倍
協議会設立後、出荷量は13年度から10年で約５倍となる約13トンに増加。栽培面積も約１１０アールから昨年度には約２００アールと倍近くに増えている。
その要因として、30・40代の若手農家４人が参入したことが挙げられる。中には法人化する会員もあり、一人当たりの耕作面積が増えている。開成弥一芋のブランドを名乗れるのは開成町内で栽培したものに限られるため、新規参入者は有休農地を積極的に借り入れるなど、町の耕作放棄地対策にも役立っているという。
辻会長は「販売ルートも比較的安定している魅力的な品種。今後も多くの若い方に参入いただき、もっと開成弥一芋の知名度を向上させていきたい」と話した。
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